Sustainability
サステナビリティマネジメント
サステナビリティに関する基本的な考え方
当社グループは、“ものづくりで築く より良い未来”を基本理念に、ものづくりを通じて、環境・社会課題の解決を図り、真に豊かな社会の実現に貢献することを目指して、様々な事業を展開してまいりました。この基本理念は、まさにサステナビリティの考え方そのものであり、これからも環境・社会課題に対して、これまで以上に真摯に向き合い、ものづくりを通じて、真に豊かな社会の実現に貢献します。
セントラル硝子は、地球環境や社会・経済などに配慮し、事業を通じて長期的な視点で、企業価値の向上を目指します。
目指す姿
当社グループは、持続的な成長の指針として、従来の基本方針を「パーパス」に改定し、当社グループの存在意義を改めて定義するとともに、2030年をターゲットとした長期ビジョン「VISION 2030」を策定しました。「VISION 2030」においては、当社グループのありたい姿として、「サステナブルな社会の実現に寄与する『スペシャリティ・マテリアルズ・カンパニー』になる」ことを掲げております。
今後も当社グループの存在意義である「サステナブルな社会の実現」に向け、価値ある素材を創造・提供し続ける企業グループを目指し、全社一丸となって取組んでまいります。
方針
当社グループを取り巻く事業環境を踏まえ、サステナビリティの基本的な考え方に則り､企業理念･中期経営計画・ステークホルダーからの期待等を反映したマテリアリティを特定し事業活動を通じこれらの解決に取組むことで、経済的・社会的価値を創出いたします。
マテリアリティの取組みについては、中長期の取組みや目標を設定し、その進捗を取締役会の監督のもと、PDCAサイクルを回しながら推進してまいります。
推進体制
当社グループにおけるサステナビリティの取組みにおいて、その施策や活動を組織横断的に分析・評価し、必要に応じ取締役会に報告・提言を行い、更に取組みを強化させることを目的に、「サステナビリティ委員会｣を設置しております。委員会は必要のある場合に適宜開催され、サステナビリティに関連する取組みの集約、計画・実施状況の分析・評価、またサステナビリティに関する課題の協議、分析・評価等を行っております。
| 主要目的 | ① グループのサステナビリティ推進活動を総合的に把握 ② サステナビリティ取組みの貢献を俯瞰的に分析、検証 ③ 社会的課題の解決に向けて、必要に応じ経営に提言 |
|---|---|
| 構成 | 委員長：コーポレート・コミュニケーション部担当役員 副委員長：経営管理室担当役員、環境安全部担当役員 委員：指定した各部門責任者 事務局：経営管理室、コーポレート・コミュニケーション部、環境安全部 |
マテリアリティについて
マテリアリティ特定プロセス
以下のプロセスにて「自社にとっての重要度｣と「ステークホルダーにとっての重要度｣の両面からリスク・機会の観点で評価し、マテリアリティ及びKPIを特定しております。
| ステップ1 | 国際ガイドライン（GRI、ISO26000）や、サステナビリティ委員会での調査内容等から、社会要請も勘案し課題候補を抽出 |
|---|---|
| ステップ2 | サステナビリティ委員会にて､当社での重要度、ステークホルダー視点の重要度、2つの観点から総合的に評価し、試案を作成 |
| ステップ3 | 経営方針、中期経営計画等との関係性を整理し、取締役会における議論を経て、重要課題を特定 |
マテリアリティ
特定プロセスを経て、3分野11項目の重要課題とその取組に対するKPIを決議いたしました。中でも、事業との関連性を踏まえ「事業を通じた社会課題の解決：社会課題解決製品の提供・開発」を、最重要課題と位置付けております。
最重要課題の背景、考え方
脱炭素社会に向けた取組みは喫緊の世界的課題であり、GHG（温室効果ガス）排出量の削減、EV化・省エネ等、有力分野における当社グループの貢献（販売・開発）の余地は大きく「ビジネスチャンス」と捉えており、ステークホルダーの期待・ニーズにも合致していると考えられる。
分野、マテリアリティ
| Ⅰ 事業を通じた社会課題の解決 | 【環境】 A. 社会課題解決製品の提供・開発 |
|---|---|
| Ⅱ 環境保全対応 | B. 気候変動問題への対応 C. 資源利用の効率化 |
| Ⅲ 事業基盤強化 | 【社会】 D. ダイバーシティ&インクルージョン E. 人材育成の強化 F. 品質マネジメント強化 G. 労働安全衛生・保安防災の推進 H. サプライチェーンマネジメント強化 I. 人権の尊重 |
| 【ガバナンス】 J. コンプライアンス強化 K. コーポレート・ガバナンス強化 |
KPI
I 事業を通じた社会課題の解決
| マテリアリティ （ESG） |
取組み/重要管理指標（KPI） | 2027年度目標 |
|---|---|---|
| 【環境】A. 社会課題解決製品の提供・開発 | 環境貢献する製品の提供・拡大【化成品事業部門】 （低GWP、省エネ製品の売上合計） |
760億円 |
| 環境貢献する製品の提供・拡大【ガラス事業部門】 （エコガラス、遮熱自動車ガラスの対2024 年度の売上数量比） |
135% | |
| PFASフリー新製品の提供・拡大【化成品事業部門】 (2024年度売上高比) |
250% | |
| 食料問題に貢献する「被覆肥料」の提供・開発【肥料事業部門】 （環境への配慮を推し進め、同時に農業の持続的発展に対応した省力化に寄与する） |
環境配慮型被覆肥料の2027年度上市と、環境負荷の低い未利用資源(植物残渣･家畜排せつ物等)を利用した肥料開発を推進 | |
| 研究開発の強化 （注力分野：省エネ、低GWP化、SiC、CO2回収・活用、PFAS対応、 再生医療） |
|
Ⅱ環境保全対応
| マテリアリティ （ESG） |
取組み/重要管理指標（KPI） | 2027年度目標 |
|---|---|---|
| B. 気候変動問題への対応 | GHG 排出量を削減 (Scope1,2) | 32万t-CO2 |
| 環境貢献製品提供によるGHG 削減貢献量※1 | 580万t-CO2 | |
| C. 資源利用・効率化 | 水利用に関するインパクトマネジメント 当社グループ取水量（対2024年度実績） |
3%削減 |
| 水利用に関するインパクトマネジメント 水質汚濁物質の法令違反件数 |
0件 | |
| 産業廃棄物最終処分量の削減(対2020年度実績) | 15%削減 |
Ⅲ事業基盤強化
| マテリアリティ （ESG） |
取組み/重要管理指標（KPI） | 2027年度目標 | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 【社会】D. ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン※2 | 女性社員比率の向上 | 13.5% | |||
| 男性社員の育児休業利用率向上 | 84.0% | ||||
| 障がい者雇用率改善 | 2.7% | ||||
| DE&I教育の推進（関連研修の管理職累計受講率） | 96% | ||||
| 有給休暇取得推進 | 80.0% | ||||
| E. 人材育成の強化 | 社員教育機会の充実（1人当たり教育時間）※2 | 17時間 | |||
| 当社グループ会社社員を含めた教育の充実・強化 | 国内外のグループ社員の育成課題やニーズを把握し育成支援を進める。 | ||||
| F. 品質マネジメント強化 | 重大品質問題の発生ゼロ(発生件数) | 0件 | |||
| 外注委託先監査による品質リスクの低減 (年間監査実施率) |
100% | ||||
| 品質教育の充実 | グループ全体の品質教育および、生産現場における「ものづくり教育」の更なる内容充実・機会増により習熟を図る。 | ||||
| G. 労働安全衛生、保安防災の推進 | 労働安全衛生の推進（休業災害発生件数） | 0件 | |||
| 保安防災の推進（重大事故発生件数） | 0件 | ||||
| H. サプライチェーンマネジメントの強化 | CSR調達の推進 | 主原料のサプライヤーを中心に､行動規範遵守の管理を強化。必要に応じ改善要請･是正処理の進捗管理を実施。 | |||
| I. 人権の尊重 | 人権尊重の取組強化 | 人権の尊重に関する教育を継続するとともに、人権デュー・ディリジェンスに関わる取組の充実を図る。 | |||
| 【ガバナンス】J. コンプライアンスの強化 | コンプライアンス教育の充実・強化 | 社会､環境､経済動向を踏まえ、教育分野の拡大や見直しを図るとともに、モニタリング結果を活用した啓発活動を強化する。 | |||
| K. コーポレート・ガバナンスの強化 | 取締役会実効性評価の向上 | 自己評価方式のアンケート（5点満点）を通じて、さらなる実効性の向上を目指す。 | |||
- 当社環境貢献製品を利用する最終製品の使用段階において削減されるCO2排出量をベースに、当社の販売数量に基づき1年間の使用により削減されるGHG排出量を、当社独自の試算により推定
- 単体および出向社員対象